新時代のキャリア：アフターコロナ期の女性の転職戦略
常識や社会情勢は年々アップデートされ、職場環境や職場での役割における男女差は以前に比べて減少傾向にあります。以前は、男性・女性等のジェンダーによって就業可能な職種や給与体系も大きく異なることが少なくありませんでしたが、世界的な流れに徐々に追いつき、日本でも就業障壁は年々低くなってきています。
就業障壁が低くなる一方で、いわゆる「働き方改革」が必ずしも進んでおらず【働くことができる＝働きやすい】とは限りません。現代ではSNSや口コミサイトも数多くあり、そういったサービスを駆使して入社後の働き方について事前にできるだけ情報収集することで「こんなはずじゃなかった」というようなミスマッチを防ぐことができます。幅広く情報収集を行うとデータに偏りが出る場合や、中には信頼性の低いものが含まれることもありますが、多くのデータを見ることでデータの傾向を読み取るスキルも身につくので、日頃から多種多様なデータに触れておくこともおすすめです。
職場環境においては、たとえば国会議員のように男性が圧倒的に多い職場、エステティシャンのように女性が圧倒的に多い職場も存在します。性差が色濃く残る職種に就業する場合には、自身に先駆者的な苦労が伴うこともあるでしょうが、「これも仕事のうち」と割り切ってある程度覚悟しておくことも必要かもしれません。そのようなケースでは新しいことにチャレンジすることが苦痛ではなく、むしろ楽しいと感じられるマインドが求められます。ルールや制度、社会通念という縛りが問題になる場合もありますが、それ以上に向き不向きが就業の障壁になる場合もあります。本来であれば向き不向きで片付けられる問題なのに、一見すると男女という性差の問題に見えてしまうこともあるので、問題の見極めを見誤らないようにエージェント等を上手に利用し、正確に現状把握をする必要があります。
転職に際して女性だからという理由だけであからさまに不利になるケースは表向き少なくなってきていますが、実際には性別による業種や職種が限られる場合もあり、企業次第となることも否めません。対策としては、近年ますます増加傾向にある女性の転職に力を入れている転職エージェント等を上手に活用しましょう。
高賃金職種の男女差：現状と改善の兆し
様々な分野や職種でジェンダーによる格差が徐々になくなりつつあっても、平均給与面ではまだ男女差が明確に見て取れます。また、平均年収の高い職種にも多少の男女差があります。2020年の厚生労働省発表「令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況」によると、男性の平均年収が高い順に「金融業・保険業」「教育・学習支援業」「学術研究・専門・技術サービス業」であり、女性では「情報通信業」「教育・学習支援業」「学術研究・専門・技術サービス業」の順です。2位と3位は同一業種ですが、1位は全く異なります。
一般的に給与が高いイメージのある金融業界は、女性だと4位で、比較的性差の少ないと考えられる情報通信業は男性の4位となり、1位と4位がそれぞれ入れ替わる結果になっています。男女ともに給与水準が高い職種は、情報通信、教育関連、研究職・専門職等が挙げられますが、男女で見ると平均的に（月収にして）10万円前後の差異があります。あくまでも統計上の平均であり、実際には各企業によってこの統計結果に必ずしも一致しない場合もあります。
管理職に女性を積極登用する企業も増えており、やる気と能力次第でポジションや給与が大きく異なるケースも少なくありません。管理職に登用された場合には、業務上の責任も重くなることが予想されるため、うまくストレスコントロールをして乗り切る術もまた必要になります。待遇や福利厚生、働き方だけでなく賃金も働く理由の大切な判断基準の一つになるはずです。
業種によって賃金格差が大きいケースも少なくないため、業種の幅を広げて検討してみることもおすすめします。同じ職種でも業種によって待遇が大きく異なる場合もあります。その分必要な知識や経験、業務内容が想定と異なる場合もあるため、調査研究や転職エージェントからの情報収集は必須です。転職サイトや転職エージェントは、広く知られたものからあまり聞いたことがないものまで幅広くあります。大手や聞き馴染みがあるもの、テレビCMやWEB広告でよく目にするものを利用するケースが多いですが、実際に広く知られているサービスには豊富な情報や優良な人材が揃っていると言えます。
しかし、AIサービスではなく人が介在するサービスであるため、相性も重要です。ご自身に合うサービスを見つけるためにも幅広く試してみることをおすすめします。
女性に向けた転職サイトは 女の転職Type・マイナビ転職女性のおしごと・doda（女性の求人特集）・とらばーゆなどが女性に特化したページを運営しているのでチェックしてみてください。
事務職が人気でもリスクを知って他の職種も検討してみる
2020年以降に世界規模で猛威を振るった新型コロナウイルス。その影響は日本にも例外なく押し寄せ、テレワークなどの新しい働き方が広く浸透するきっかけになりました。働き方の変化のみならず、就職や転職にも大きな影響があり、オンラインで面接が実施されるなど、状況が以前から大きく変化しました。業績悪化のあおりを受け、失業者も少なからず出ました。新型コロナウイルス流行後に落ち込んだ有効求人倍率は徐々に上昇し始めていますが、その上昇カーブは非常に緩やかです。
女性就業者に人気の事務職は求職者が多く、再就職できない人が増えたという報道もありました。また、AI（人工知能）の発展により将来代替される可能性が高い職種に経理、人事総務を含む事務職が挙げられると予想されています。シンクタンク等からは、数年内に劇的な需要減少が起こるとは言い切れないものの、徐々に求人が減少する可能性があるとのデータが発表されています。今後も働き続ける予定がある場合、職種の変更やAIでは代替できないスキルを身につけるなど、少しずつ備えることが必要です。
最近では、YouTubeや書籍を活用して独学やオンラインスクールで新しい知識やスキルを身につける人が増えています。これもまた、ステイホームを含めた新型コロナウイルスの影響が少なからずあるでしょう。また、そうした需要に伴い、環境も整ってきた側面もあります。サービスが林立しているのも事実ですが、お試しの無料体験を実施しているスクール（例：TechAcademyなど）も多くありますので、手軽にチェックや体験をしてみるのも良いでしょう。
もちろん学習系のコンテンツを配信しているYouTuberなども存在しているので、自分の目的に合ったコンテンツをチャンネル登録して学習するのもおすすめです。また最近の音声、動画コンテンツは倍速機能がついているので交通機関等の移動時間の利用にも便利です。
社会の変化を捉えて臨機応変に対応する
少子高齢化が叫ばれて久しい日本では、今後ますます労働力不足が加速する可能性が高く、育休などの福利厚生だけでなく、結婚や出産を経て社会復帰する女性へのサポートも需要に応じて拡充されることが予想されます。性差のみならず、健康寿命の延伸により定年後の世代の社会復帰も必要となり、老若男女問わず仕事を持つ社会への変化の予兆も見られます。
社会の変化に合わせて公共のサポートや働き方も変化していくことが予想されます。仕事が生活の中心にある働き方を望む方もいれば、短時間の拘束時間で働きたい方もいるはずです。何をするにせよ100％希望が叶うことは少ないため、絶対に譲れない点や働く目的を明確にしておくことがミスマッチを避ける近道です。
臨機応変に対応することはとても重要ですが、その場をうまく収める近視眼的な対応ではなく、本来の目的を遂げる行動が必要です。ゴール（達成すべき目的）を明確にしておくことが大切です。その上で、近年のパンデミックに代表されるようにドラスティックに社会や生活様式が変化する場合もありますが、最新情報や海外情報を参考にトレンドを見ながら今後を予測し、臨機応変に対応できる訓練を日頃から行っておくこともおすすめです。
最初はうまくできないかもしれませんが、何事も積み重ねです。新しい習慣を身につけるのは大変ですが、小さなことからでも始めると自分に適した方法を見つけたり、向き不向きを再発見できることも少なくありません。大きな成果を最初から期待せず、まずは本を読んだり新しいニュースソースを見つけたりすることから始めてみてはいかがでしょうか。時間が経てば必ず慣れてきますから、臨機応変に対応できるスキルも徐々に増えていくでしょう。少しずつの積み重ねを習慣として継続することで、自分自身の変化もまた訪れます。ぜひチャレンジしてみてください。
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